日本フードバリアフリー協会に関する記事

ハラル、ベジタリアン、ヴィーガン、食物アレルギーなど、多様化する食の規律や制限への対応が不可欠になっています。 特に、東京オリンピック・パラリンピックの開催が目の前に迫り、全世界からインバウンド（外国人観光客）が急増するにつれて、その緊急度は待ったなしです。

食物の摂取による「アレルギー」とは、食物を摂取した際に身体が食物（に含まれるタンパク質）を異物として認識し、自分の身体を防御 するために過敏な反応を起こすことを食物アレルギーと呼ぶ。2019年7月5日、「アレルギー物質を含む食品の表示について(第56回消費者委員会食品表示部会 説明資料)」において「平成29年「即時型食物アレルギーによる健康被害の全国実態調査」」の結果として、食物アレルギーの原因食物の割合結果が報告され、「木の実」類への表示義務について方針が公表された。

一般社団法人日本フードバリアフリー協会は、多様化する食やインバウンドに対応し、新たな市場を創出することを目的に9月26日（木）「ハラル専門研修」を開催します。本研修ではハラル市場規模・動向の解説と、ハラル認証の手続き方法や商品事例などについて学ぶことで、フードバリアフリー市場のビジネス知識の体得を目指します。

食のバリアフリーに向けて。2019年7月1日、「マッスル」「ヘルシー」「エイジング」「ビーガン」の４つをコンセプトにレストランがオープンした（東京都目黒区（自由が丘））

食のバリアフリーの取り組みを推進し、人材育成や情報発信などを担うための組織として、2019年4月10日、「一般社団法人日本フードバリアフリー協会」が設立され、協会の代表理事として、ブランド総合研究所代表取締役の田中章雄が就任した。