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ブランド総合研究所の独自調査の結果は、弊社WEBサイトからご購入のお申込をいただけます。
また、最新の調査内容やオプションサービスについては、各調査結果の特設ページからご確認いただけます。

データ引用・利用規定について

    本報告書に掲載・収納している内容の一部、または全部を転載、公表、変更、複製、譲渡を禁止しております。
    ただし、本ホームページ上や地域ブランドニュースで公開している「プレスリリース」等の内容およびデータを引用される場合、利用・掲載方法など下記の入力フォームをご記入の上、「送信」のボタンを押して申請いただければ、特別な許可は必要ございません。営業等を目的として利用する場合は、制限および利用料金が発生する場合がありますのでご連絡ください。
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    調査報告書

    • (1)地域ブランド調査
    •      国内1000の市区町村及び47都道府県を調査対象に、全国3万人が各地域のブランド力を徹底評価する日本最大規模の消費者調査です。2006年に調査を開始して毎年実施、2021年に16回目の調査を実施しました。

       

    • ・調査方法:インターネット調査
    • ・回答者:年齢20代~70代の消費者を男女別、各年代別、地域別にほぼ同数ずつ回収。
    • ※日本の縮図になるように、年齢や地域人口の分布にあわせて再集計(ウェイトバック集計)。
    • ・有効回収数:35,489人
    • ※1人の回答者は市区町村の調査票の場合20の地域について回答。回答者数は平均で 648.5人
    • ※同じく都道府県の調査票の場合は15または16の県について回答。回答者数は平均で1020.7人
    • ・調査対象:全国1,000市区町村(全792市+東京23区+185町村)と47都道府県
    • ・調査時期:2021年7月5日~7月20日
    • ・各報告書はこちらから
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    • <調査内容のパンフレット>はこちらから
    •      ①「地域ブランド調査」特設ページ
    •      ②購入申込ファームはこちらから
    •      ③地域ブランド調査の記事はこちらから
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    • (2)地域版SDGs調査
    •      47都道府県を対象にSDGsの認知度のほか、居住する都道府県のSDGsの取り組みについての評価、社会や環境の持続性につながる行動、幸福度などの持続性と、それらの阻害要因である悩みや地域の課題など、全142項目の指標を徹底的に調査・数値化しました。

       

    • ・ 調査方法:インターネット調査
    • ・ 調査対象:47都道府県の登録調査モニター(15歳以上)から、居住する都道府県別に抽出
    • ・ 総回収数:計16,450人 (各都道府県から350人ずつを回収)
    • ・ 有効回答数:16,300人 (各都道府県の回答者数は343~350人)
    • ・ 調査時期:2021年5月1日~5月5日
    • ・ 調査項目:持続性指標:幸福度、生活満足度、愛着度、定住意欲度など4項目
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    • SDGs指標:認知度、都道府県別SDGs評価、個人の行動など42項目
    • 住民の悩み:「低収入・低賃金」「貯蓄・ローン」など46項目
    • 社会の課題:「農林水産業の衰退」「食の安全・安心」など50項目
    • 回答者属性:年齢、性別、婚姻、子供の有無、世帯年収、居住形態など
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    •      ①「地域版SDGs調査」特設ページ
    •      ②購入申込ファームはこちらから
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    • (3)企業版SDGs調査
    •      各業界を代表する有力企業210社を対象に、SDGsへの取り組みやESGイメージのほか、好感度や購入経験、投資意欲、就職意欲などの企業評価について、一般消費者による評価を行い、それを数値化しました。結果は企業別に全項目の結果を分析したほか、業界グループごとの集計、回答者属性(年代、性別、家族構成、職業、世帯収入、住居など)での分析等も行っています。

       

    • ・ 調査方法:インターネット調査
    • ・ 調査対象:210社(弊社調べ)
    • ・ 回答者:全国の調査モニターより条件抽出(年代(20代、30代、40代、50代、60代以上)と性別で均等に回収)
    • ・ 総回収数:21,000人(各企業の有効回答数は1000人)
    • ・ 有効回答数:18,403人 (不完全回答および信頼性の乏しい回答を削除)
    • ・ 調査時期:2021年7月25 日~31日
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    •      ①「企業版SDGs調査」特設ページ
    •      ②購入申込ファームはこちらから
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    • (4)関係人口の意識調査
    •      各都道府県の出身者(居住者を除く)と、応援者(居住者および出身者以外にその都道府県を「応援したい」と思っている人)を「関係人口」とし、全国約2万人を対象に地域との関係性、定住意欲、移住意欲、訪問状況、観光意欲、地域貢献につながる行動、情報ニーズ、地域の魅力などを調査しました。

       

    • ・ 調査方法:インターネット調査
    • ・ 回答者: 登録調査モニター(18歳以上、79歳以下)から、男女、年代別がほぼ均等となるように回収
    • ・ 有効回答数:20,759人
    • ・ 調査時期:2022年1月7日〜1月10日
    • ・ 調査項目:108項目
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    • 地域との関係性、訪問状況、移住意欲、地域での活動状況
    • 地域活動の意欲、情報接触経路、情報ニーズ、地域の魅力+回答者属性
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    •      ①「関係人口の意識調査」特設ページ
    •      ②購入申込ファームはこちらから
    •      ③関係人口の意識調査の記事はこちらから
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    • (5)アンテナショップ利用実態調査
    •      この調査は450万人の調査モニターの中から首都圏在住者18~79歳の男女を抽出し、インターネットで調査を実施しました。集まった約17,000人の回答をもとに、コロナ禍におけるアンテナショップ(東京に出店している34店舗)への来店や、商品購入や飲食の利用実態などを算出しました。
    • その結果をもとに、首都圏アンテナショップの特徴やポジショニングを、利用度、産品等の購入状況、飲食の利用状況、そして来店者の女性比率や、平均年齢などをもとに、グラフや属性クロスデータ表などを元に、わかりやすく分析しています。
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    • ・ 調査方法:インターネット調査
    • ・ 対象者 :首都圏(埼玉県,千葉県,東京都,神奈川県)在住の男女(調査モニター450万人より抽出)
    • ・ 対象年齢:18歳~89歳 ※年代別集計では、20代には18~19歳、60代には70~89歳を含む
    • ・ 調査開始:2020年10月26日~11月 9日
    • ・ 対象店数:34店(飲食に関する設問では24店)
    • ・ 設問数 :5問 (他に回答者属性7問)
    • ・ 回収数 :17,249人
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    問い合わせ先(メディアおよび読者とも)

    • 株式会社ブランド総合研究所(担当.調査部 摺木)
    • Tel. 03-3539-3011(代)  
    • Fax. 03-3539-3013
    • E-mail: project[アットマーク]tiiki.jp
      ※送信時は[アットマーク]を@(半角)に変換しお送りください。
    • Homepage: http://tiiki.jp

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