フードバリアフリーに関する記事

一般社団法人日本フードバリアフリー協会（事務局：株式会社ブランド総合研究所（東京都港区虎ノ門１－８－５ 代表取締役 田中章雄））は、食のバリアフリー対策に向けてオンラインセミナー「食のグローバルに向けて今やるべきこと～インバウンドが復活するまでがチャンス！～」を3月19日（金）に開催する。

新型コロナウイルスの影響で、インバウンドの需要が減少し、市場だけではなく、消費者の考え方にも大きな変化をもたらしています。

食物の摂取による「アレルギー」とは、食物を摂取した際に身体が食物（に含まれるタンパク質）を異物として認識し、自分の身体を防御 するために過敏な反応を起こすことを食物アレルギーと呼ぶ。2019年7月5日、「アレルギー物質を含む食品の表示について(第56回消費者委員会食品表示部会 説明資料)」において「平成29年「即時型食物アレルギーによる健康被害の全国実態調査」」の結果として、食物アレルギーの原因食物の割合結果が報告され、「木の実」類への表示義務について方針が公表された。

食のバリアフリーに向けて。2019年7月1日、「マッスル」「ヘルシー」「エイジング」「ビーガン」の４つをコンセプトにレストランがオープンした（東京都目黒区（自由が丘））

不明慮な食べ物は安心して食べられないと感じる人は多いのではないだろうか。食のバリアへの対応策として、一般社団法人日本フードバリアフリー協会では、飲食店のメニューなどに原材料や加工方法などを記載したフードバリアフリー化を全国へ呼びかける。

長野県大町市にある、館山黒部アルペンルートの入り口でもある「大町温泉郷」に位置する温泉観光ホテル「黒部ビューホテル」では、12月22日より食のバリアフリーに準じた、インバウンドやアレルギーなどに対応した表示方式を導入した。

10月26日に山形県自治会館（山形市）、10月29日に北洋大通センター（札幌市）において「食のバリアフリーセミナー＆研修」が開催される。このセミナーはハラル、ベジタリアン、アレルギーなどに対応し、急増するインバウンドにも日本の食を安心して食してもらい、地域活性化につなげてもらおうという取り組み

糸満市観光まちづくり協議会と株式会社ブランド総合研究所は、2018年9月14日(金)13時から、糸満市役所の会議室において「食のバリアフリープロジェクト」のセミナーを開催した。

ブランド総合研究所は内閣府のオリンピック・パラリンピック基本方針推進調査に係る試行プロジェクトとして、JETROと「2020オリパラに向けた日本食のグローバル化（食のバリアフリー）モデル事業」を実施することになった。実践の場として全国６か所の「モデル地域」を募集する。