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蒸し暑い日本、全国救急搬送36,425人(2019年4月29日~8月4日)

蒸し暑い日本、全国救急搬送36,425人(2019年4月29日~8月4日)

連日蒸し暑い日が続いている。日本の自治体や企業に対策が迫られる。 日本の熱中症予防対策はどう進んでいくのか。 (最高気温が35℃以上の日を猛暑日、30℃以上の日を真夏日、25℃以上の日を夏日という)

危険な暑さ続く 室内に注意

全国的に猛暑日が続いている。
8月6日は山形市、福井市、福井市など全国130の観測地点で35度以上の猛暑日を記録。群馬県伊勢崎市、埼玉県熊谷市では38.4度を観測した。山形県では、県内最高の36.6度を記録し、山形新幹線のレールがゆがみ運休となったという。

総務省消防庁は、2019年4月29日~8月4日における熱中症搬送人数が36,425人であることを発表(速報値)。前年の同時期における搬送人数と比べ減少しているものの、全国的に連日気温が35度近くまで上がり、湿度が80%を超える市町村もある。
湿度が高いと汗が蒸発しにくくなり、体温が下がらず、熱中症にかかりやすくなる。
(昨年、2018年4月30日~8月4日の搬送人数は70,549人(確定値)に達し、2008人の調査開始以来過去最高となった)

2019年7月22日~28日の1週間に5,664人(速報値)が搬送された。2019年7月29日~8月4日はその約3倍、18,347人となった。熱中症発生場所として、住居7,525人(41.0%)、仕事場(道路工事現場、工場、作業所、農林畜産業など)2,498人(13.7%)、公衆(屋内)1,625人(8.9%)といった意外にも屋内での発症率が高いので注意が必要である。

出典:総務省消防庁「熱中症による救急搬送人員(7月29日~8月4日速報値)」

自治体や企業 迫られる熱中症対策

政府が定めた熱中症予防強化期間は7月~8月末の2か月間に延長された。各自治体は、熱中症予防対策として、内ち水イベント、訪日外国人のための救急車利用ガイド、熱中症予防普及啓発用リーフレットの配布など、熱中症予防啓発のために取り組んでいる。東京都品川区では、平成23年度から熱中症予防に避暑シェルターや児童センターなどを開放し、暑さを防ぐ避難所としてだけではなく、高齢者や子育て世代の親子に利用を促し、孤立化予防の場として活用を図っている。また、岐阜県岐阜市では、熱中症発症リスクが高まる日には、防災行政無線と消防行政無線と消防車巡回による注意喚起に取り組んでいる。

変わる企業の熱中症対策意識

企業も安全・安心のために様々な取り組みを行っている。
中でも、即効性をもつ熱中症対策のひとつとして「クールジャケット」の存在が注目を集めている。特に工場や倉庫は、屋根から受ける太陽光から熱が屋内にたまりやすい。冷房や水分補給だけでは、労務災害のレベルの対応に不十分である。安全衛生用品の大手ミドリ安全株式会社が取り扱う熱中症対策用品として、「高機能保冷剤であるCOOL HOLDER(クールホルダ)」は、多くの作業現場で注目を集め活用されている。

出典:COOL HOLDERチラシ


猛暑対策や高温現場での熱中症予防が全国的に進む中、気温40℃、湿度60%の環境下では一般的な保冷剤では30分~1時間に対し、COOL HOLDERは約4時間の持続性を発揮するという。
夏場の作業現場、スポーツ観戦、BBQのレジャー用、介護現場などで使用でき、ベビーカーに乗る幼児、車椅子利用の方、高齢者など、冷却対応で身に付ける場面も期待されている。往来の保冷剤表面温度は0~15℃であり、肌に直接触れると凍傷を起こし、体温との温度差が大きいため自律神経失調症になる可能性があったがCOOL HOLDERは20~25℃の低温を保つ。これによって、凍傷や自律神経に不調をきたす懸念はなくなり気軽に持続的な着用が可能となった。またCOOL HOLDER専用ジャケットを使用することで体温上昇防ぐ最も効果的な脇の下を冷やすことができる。日本の新たな技術や製品によって、救われる命が増えるのではないだろうか。

・・2020年の東京五輪オリパラでは、35度近くの気温が予想されている。マラソンなどの競技では、アスファルトの照り返しにより表面温度は益々高くなる。

冷房設備のない環境では、熱中症にかかるリスクが高い。物理的に身体が冷やされることで、水分補給の過度な摂取頻度が減る、夏の暑さを感じずに作業ができるといった声があがっている。2020東京五輪のスタッフ、ボランティアとともに、安全・安心のためにも、熱中症対策として新たな日本の技術をすすめていきたい。

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