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「企業版SDGs調査2022」対象企業一覧

「企業版SDGs調査2022」対象企業一覧

株式会社ブランド総合研究所では、第3回「企業版SDGs調査2022」を行い、結果を9月9日に発表予定です。前回の調査では大きな反響を頂いたことから、今年の対象企業260社を発表します。

調査対象に含まれていない企業に関しましても、追加調査パッケージにて同様の調査を行い、260社の結果と比較することができます。
​詳細はお問い合わせください。

「企業版SDGs調査2022」は、企業が行っているSDGsの活動が一般消費者にどのくらい認知・理解され、評価されているのかを数値化する調査です。
調査対象は、10の業種分野別に売り上げ規模の大きな企業と、SDGsやESGに積極的に取り組んでいる企業を中心に、ブランド総合研究所が独自に260社を選出しました(2021年は210社)。
以下はその調査対象企業を、10の業種グループに分けた一覧です

特設サイト:https://news.tiiki.jp/Corpsdgs2022

業種グループ別・調査対象企業

■建設・不動産
大林組、鹿島建設、清水建設、住友不動産、住友林業、積水ハウ、大成建設、大東建託、大和ハウス工業、竹中工務店、トヨタホーム、パナソニックホームズ、ミサワホーム、、三井不動産、三菱地所、森ビル
■機械・金属
IHI、アイシン、アイリスオーヤマ、荏原製作所、クボタ、神戸製鋼所、コマツ、JFEスチール、スズキ、SUBARU、 住友重機械工業、住友電気工業、ダイキン工業、ダイハツ工業、デンソー、豊田自動織機、トヨタ自動車、トヨタ紡織、日産自動車、日本軽金属、日本製鉄、日立金属、本田技研工業(ホンダ)、マツダ、三菱自動車工業、三菱重工、ヤマハ、ヤマハ発動機、YKK、YKK AP
■電機・電子
アルプスアルパイン、アンリツ、NEC、EPSON、オムロン、オリンパス、カシオ計算機、キーエンス、キヤノン、京セラ、コニカミノルタ、島津製作所、シャープ、セイコー、ソニー、TDK、テルモ、東京エレクトロン、東芝、日本IBM、パイオニア、パナソニック、日立製作所、富士通、富士電機、三菱電機、ミネベアミツミ、村田製作所、横河電機、リコー
■紙・化学・繊維
旭化成、アストラゼネカ、エーザイ、AGC、王子製紙、大塚製薬、オンワード、花王、カネカ、サラヤ、シオノギ製薬、資生堂、住友ゴム工業、積水化学工業、第一三共、大王製紙、武田薬品工業、田辺三菱製薬、帝人、東レ、TOTO、日本ガイシ、日本製紙、久光製薬、ファンケル、富士フイルム、ブリヂストン、ミズノ、三菱ケミカル、三菱マテリアル、UBE(宇部興産)、ユニ・チャーム、横浜ゴム、LIXIL、ワコール
■飲料・食品
アサヒビール、味の素、味の素AGF、伊藤園、カゴメ、カルビー、カルピス、キッコーマン、キユーピー、キリンビール、サッポロビール、サントリー、日清オイリオ、日清食品、日清製粉、ニッスイ、日本ハム、日本コカ・コーラ、ネスレ日本、ハウス食品、不二製油、マルハニチロ、明治、森永製菓、森永乳業、ヤクルト、山崎製パン、UCC上島珈琲、雪印メグミルク、ロッテ
■エネルギー
出光興産、岩谷産業、ENEOS、大阪ガス、関西電力、九州電力、コスモ石油、四国電力、中部電力、東京ガス、東京電力、東邦ガス、東北電力、北陸電力、北海道電力
■輸送
JTB、アート引越センター、ANA、大塚倉庫、小田急電鉄、近畿日本鉄道、京王電鉄、京成電鉄、京浜急行電鉄、佐川急便、JR九州、JR四国、JR東海、JR西日本、JR東日本、JR北海道、西濃運輸、西武鉄道、東急電鉄、東武鉄道、西日本鉄道、日本郵船、日本航空、日本通運、日本旅行、阪急電鉄、阪神電車、日立物流、三菱倉庫、ヤマト運輸
■流通・飲食
イオン、伊藤忠商事、イトーヨーカドー、オイシックス、しまむら、ジャパネットたかた、すかいらーく、スターバックス、住友商事、セブン‐イレブン、全国生活協同組合(生協)、ZOZO、大地を守る会、大丸松坂屋百貨店、高島屋、ドトールコーヒー、ニトリ、日本マクドナルド、ビックカメラ、ファミリーマート、丸紅、三井物産、三越伊勢丹、三菱商事、無印良品、モスバーガー、ヤマダデンキ、ユニクロ、らでぃっしゅぼーや、ロイヤルホスト、ローソン、ワークマン
■金融
SMBC日興証券、オリックス、かんぽ生命保険、住友生命、ソニー生命、ソニー損保、第一生命、大和証券、東京海上、日本生命、野村證券、みずほ銀行、三井住友海上、三井住友銀行、三菱UFJ銀行、明治安田生命、りそな銀行
■情報・教育
Apple Japan、アマゾンジャパン、NTT、NTTデータ、NTTドコモ、オリエンタルランド(TDR)、Google Japan、KDDI、サイバーエージェント、ソフトバンク、大日本印刷、DeNA、DMM.com、凸版印刷、日本マイクロソフト、任天堂、ハウステンボス、バンダイナムコ、BIPROGY(旧:日本ユニシス)、ベネッセ、ヤフー、やる気スイッチ、ユニバーサル・スタジオ・ジャパン、楽天、リクルート

以上、計260社




50音別企業リスト

【あ】
アート引越センター、IHI、アイシン、アイリスオーヤマ、旭化成、アサヒビール、味の素、味の素AGF、アストラゼネカ、Apple Japan、アマゾンジャパン、アルプスアルパイン、アンリツ、イオン、出光興産、伊藤園、伊藤忠商事、イトーヨーカドー、岩谷産業、ANA、エーザイ、AGC、SMBC日興証券、NEC、NTT、NTTデータ、NTTドコモ、ENEOS、荏原製作所、EPSON、オイシックス、王子製紙、大阪ガス、大塚製薬、大塚倉庫、大林組、小田急電鉄、オムロン、オリエンタルランド(TDR)、オリックス、オリンパス、オンワード
【か】
花王、カゴメ、カシオ計算機鹿島建設、カネカ、カルビー、カルピス、関西電力、かんぽ生命保険、キーエンス、キッコーマン、キヤノン、九州電力、キユーピー、京セラ、キリンビール、近畿日本鉄道、Google Japan、クボタ、京王電鉄、京成電鉄、KDDI、京浜急行電鉄、神戸製鋼所、コスモ石油、コニカミノルタ、コマツ
【さ】
サイバーエージェント、佐川急便、サッポロビール、サラヤ、サントリー、JR九州、JR四国、JR東海、JR西日本、JR東日本、JR北海道、JFEスチール、JTB、シオノギ製薬、四国電力、資生堂、島津製作所、しまむら、清水建設、シャープ、ジャパネットたかた、すかいらーく、スズキ、スターバックス、SUBARU、住友ゴム工業、住友重機械工業、住友商事、住友生命、住友電気工業、住友不動産、住友林業、セイコー、西濃運輸、西武鉄道、積水化学工業、積水ハウス、セブン‐イレブン、全国生活協同組合(生協)、ZOZO、ソニー、ソニー生命、ソニー損保、ソフトバンク
【た】
第一三共、第一生命、大王製紙、ダイキン工業、大成建設、大地を守る会、大東建託、大日本印刷、ダイハツ工業、大丸松坂屋百貨店、大和証券、大和ハウス工業、高島屋、武田薬品工業、竹中工務店、田辺三菱製薬、中部電力、DeNA、DMM.com、TDK、帝人、テルモ、デンソー、東急電鉄、東京エレクトロン、東京海上、東京ガス、東京電力、東芝、東武鉄道、東邦ガス、東北電力、東レ、TOTO、凸版印刷、ドトールコーヒー、トヨタ自動車、豊田自動織機、トヨタ紡織、トヨタホーム
【な】
西日本鉄道、日産自動車、日清オイリオ、日清食品、日清製粉、ニッスイ、日本ガイシ、日本軽金属、日本ハム、日本郵船、ニトリ、日本IBM、日本航空、日本コカ・コーラ、日本製紙、日本製鉄、日本生命、日本通運、日本マイクロソフト、日本マクドナルド、日本旅行、任天堂、ネスレ日本、野村證券
【は】
パイオニア、ハウス食品、ハウステンボス、パナソニック、パナソニックホームズ、阪急電鉄、阪神電車、バンダイナムコ、久光製薬、日立金属、日立製作所、日立物流、ビックカメラ、BIPROGY(旧:日本ユニシス)、ファミリーマート、ファンケル、不二製油、富士通、富士電機、富士フイルム、ブリヂストン、ベネッセ、北陸電力、北海道電力、本田技研工業(ホンダ)
【ま】
マツダ、マルハニチロ、丸紅、ミサワホーム、ミズノ、みずほ銀行、三井住友海上、三井住友銀行、三井物産、三井不動産、三越伊勢丹、三菱UFJ銀行、三菱ケミカル、三菱地所、三菱自動車工業、三菱重工、三菱商事、三菱倉庫、三菱電機、三菱マテリアル、ミネベアミツミ、無印良品、村田製作所、明治、明治安田生命、モスバーガー、森永製菓、森永乳業、森ビル
【や】
ヤクルト、ヤフー、山崎製パン、ヤマダデンキ、ヤマト運輸、ヤマハ、ヤマハ発動機、やる気スイッチ、UCC上島珈琲、UBE(宇部興産)、雪印メグミルク、ユニ・チャーム、ユニクロ、ユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)、横河電機、横浜ゴム
【ら】
楽天、らでぃっしゅぼーや、LIXIL、リクルート、リコー、りそな銀行、ロイヤルホスト、ローソン、ロッテ
【わ】
ワークマン、YKK、YKKAP、ワコール


調査時の表記上のルール

調査に当たって、以下の表記を基準とした。

①調査対象は業種グループ別に抽出
調査対象は10の業種グループ別に売り上げ規模の大きな企業と、SDGsやESGに積極的に取り組んでいる企業を中心に、ブランド総合研究所が独自に260社を選出した(2021年は210社)。

②社名は略称、ブランド名を表記
回答者が答えやすいように、原則として正式名称ではなく、消費者に定着しているブランド名、略称等を優先した。

③事業会社を対象
ホールディングスではなく、事業会社を対象とした。複数の主力事業を有している場合は、原則として主要な事業会社を調査対象とした。

④法人格は割愛
「株式会社」などの法人格については割愛した。

⑤すべての企業が測定可能
上記に記載した対象企業以外の企業についても、同様の設問による追加調査を行い、その結果を個別報告書にまとめるとともに、260社の結果と比較することが可能です。その際、同業他社など比較希望する企業も追加することが可能です。

調査概要

■調査名:   企業版SDGs調査2022
■調査方法:  インターネット調査
■調査対象者: 全国の調査モニターより、年代と性別が均等になるように抽出・回収
■回収数:   総回収数  26,000人(各企業の回答数は1,000人)
        有効回答数 22,554人 (不完全回答および信頼性の乏しい回答を削除)
■調査対象:  260社(原則として消費者が評価しやすいブランド名を優先した)
■調査時期:  2022年7月27 日~30日
■結果発表:  2022年9月9日(予定)
■評価項目数: 計50項目以上(ほかに属性設問8項目) 

調査報告書

•総合報告書+個別報告書セット: 165,000円 総合報告書+個別報告書
•総合報告書: 99,000円 A4判 約200ページ
       調査対象とした企業全社(260社)の結果をまとめた報告書で、前年のデータも掲載
•個別報告書: 99,000円 A4判 約25ページ
       ご希望の企業(1社)の結果、属性クロス等を表やグラフ等でわかりやすくまとめた報告書。
       クロス集計表のほか、個別の分析と3年分の結果など総合報告書には内容をまとめています。
       ※競合企業など結果を希望の方は33,000円/社追加
•データCD: 33,000円(オプション。データCDだけの注文はできません)
       お申し込みいただいた報告書のデータを収録(Excel、PDF)
•追加調査パッケージ: 198,000円
           ご指定の企業や具体的な商品・サービス、活動等の認知度、理解度、
           イメージなどについて追加調査を行うもの。※詳細はお問い合わせください。
• 報告会、セミナー: 110,000円~
           調査結果を基にセミナーまたは研修会を実施(報告書、交通費は別途)

※表示の価格は全て税込の価格です。

お問合せ

株式会社ブランド総合研究所 (担当 摺木)
Tel. 03-3539-3011(代) Fax.03-3539-3013
E-mail: sdgs@tiiki.jp
特設サイト:https://news.tiiki.jp/Corpsdgs2022

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