セルフ型アンケートツール「freeasy」を運営するアイブリッジ株式会社が開催するオンラインセミナー（zoom live）に、弊社ブランド総合研究所 代表取締役 田中章雄が、登壇します。

地域の出身者や地域を応援したいと思っている人たちがどれくらい存在するか、こうした人たちがどの年代やどの地域に分布しているか、地域とどのようなかかわりを持っているかなどを分析したインターネット調査「関係人口の意識調査2021」を実施しました。

農林水産省は、令和2年度食育活動の全国展開委託事業（食育推進プラットフォーム構築及び食育に関する事例収集）において株式会社ブランド総合研究所（東京都港区　代表取締役 田中 章雄）に委託して作成した「食育ピクトグラム」を、このほど農林水産省ホームページで公開しました。

株式会社ブランド総合研究所は、2021年3月31日までの期間限定で、格安の「年度末特別調査パッケージ」を期間限定で販売します。通常価格の半額以下という特別価格のため先着10件限定。しかも、調査開始から集計結果までわずか１週間～10日とスピードで実施

一般社団法人日本フードバリアフリー協会（事務局：株式会社ブランド総合研究所（東京都港区虎ノ門１－８－５ 代表取締役 田中章雄））は、食のバリアフリー対策に向けてオンラインセミナー「食のグローバルに向けて今やるべきこと～インバウンドが復活するまでがチャンス！～」を3月19日（金）に開催する。

「オンラインを活用すれば、これまでとは違った食育の展開が可能になる」、「食育への取り組みは社会や環境への貢献につながる視点が重要」など、新しい時代の食育について考える「食育推進フォーラム2021」が東京の会議室とオンライン配信により開催され、全国から479名（会場とオンライン視聴の合計）が参加しました。

2020年に実施した「アンテナショップ実態調査2020」の結果をもとに、新型コロナの影響や出店エリア別の女性比率や平均年齢などについて解説。 新時代のアンテナショップの課題や、活性化に必要な「連携」や「発信」、「機会創出」などの方向性を探る

宮城県登米市（宮城県北）に位置する伊豆沼農産は、１９８８年の創業以来、「農業を食業に変える」を企業理念に掲げ、地域6次産業化を基盤にした付加価値型農業を実践する。２００４年以降はこれまでの事業に加え、農泊・インバウンドといった都市農村交流を目指し活動している。

ブランド総合研究所は、農林水産省の「地域活性化対策」事業の採択を受け、沖縄県糸満市、山口県宇部市、宮城県登米市、熊本県阿蘇郡小国町の協力を得て、関東地方を中心に農業インターンシップ参加者を各地域で受け入れている。本研修は一次産業の農業だけにとどまらず、直売所での販売や、加工食品づくり、農家レストランでのサービス、動画制作など、実践的な６次産業化を学ぶ内容となっている。 滋賀県東近江市、長崎県大村市は11月中旬より募集を開始した。

日本橋、銀座などをはじめ、東京には道府県のアンテナショップが34店もひしめき合っています。今回、第４回目となる「アンテナショップ利用実態調査2020」を首都圏在住の約17,000人の回答を集めて実施。アンテナショップの利用実態としてまとめました。

2021年2月16日(火)に食育に関心のある方を対象とした、参加費無料のフォーラムを開催いたします。オンラインセミナー（ウェビナー）も同時開催します。(主催：農林水産省)

ブランド総合研究所では、全国自治体のSDGs・企画・広報等の担当者を対象に、各地のSDGs取組に関するオンライン相談会を実施します（来社も可）。2019年・2020年に実施した「地域版SDGs調査」の結果を元に、各地域が実施すべきSDGs施策についてお話しします。