MENU
【弊社社員を装った迷惑メール(なりすましメール)にご注意を】 添付ファイルの開封や記載URLへのアクセスを行わず、メールを削除していただくようお願い致します。

全国

全国の記事一覧

表示順:
株式会社ブランド総合研究所(本社:東京都港区、代表取締役:田中章雄)は、国内の1,000市区町村及び47都道府県の地域名称を対象に、各地域のイメージ形成を把握する大規模消費者調査「地域ブランド調査2021」を7月より開始いたしました。
「地域版SDGs調査2021」では、環境や社会の持続につながる「地産地消」「節電・省エネ」「寄付・募金」のような消費行動・環境行動・社会行動における20項目を示して、該当するものを選択してもらった(複数回答)。
「地域版SDGs調査2021」では、設問内容が比較可能な2019年と比較すると、いずれの年代でもSDGsについての認知度が2倍程度になった。特に20代以下の認知度は高く、「ある程度の内容」と「詳細な内容」を合わせて、認知度は41.7%と4割を超える。
株式会社ブランド総合研究所では前年に引き続き第2回目の「企業版SDGs調査2021」を7月に実施することとなりました。前年、第1回目の調査を実施・発表したところ、大きな反響があり、今回はそれに続く第2回目の調査となります。
株式会社ブランド総合研究所は、2021年5月、約16,300人を対象に、都道府県ごとに住民の幸福度や居住意欲度、悩みや地域の課題、自治体のSDGsへの取り組みの評価などを数値化する調査「第3回地域版SDGs調査2021」を実施した。その結果の一部を紹介する。
株式会社ブランド総合研究所は、このたび都道府県ごとに住民の幸福度や居住意欲度、悩みや地域の課題、自治体のSDGsへの取り組みの評価などを数値化する調査「第3回地域版SDGs調査2021」を実施しました。その結果の一部を紹介します。
「第3回地域版SDGs調査2021」の結果を基にオンラインセミナー「住民による都道府県のSDGs評価」「SDGsと住民の幸福度の関係性」を2週にわたり開催します。
県外の応援者、出身者の移住や訪問、地域貢献につながる意識などを数値化する「関係人口の意識調査2021」を全国2万人を対象にインターネットで実施。
テレワークの普及に伴って、「ワーケーション」に関心が集まっている。地方にとっては都市部と行き来する「関係人口」の拡大により、活性化や将来の定住が期待できる。
県外の応援者、出身者の移住や訪問、地域貢献につながる意識などを数値化する“日本初”となる「関係人口の意識調査2021」を全国2万人を対象にインターネットで実施。
地域ブランド調査
地域ブランド調査2
SDGs調査2019
関係人口
ギネス世界記録にチャレンジ
観光
表彰

ランキング

総合ランキングarrow_right_alt